投資手法として、ナンピンは推奨されていませんがそれはなぜかをChatGPTに整理してもらいました。間違っているかもしれないので参考程度にどうぞ。
目次
なぜナンピンは推奨されにくいのか（主な理由）
- 下落の慣性（モメンタム）
相場は短中期で「下がるものはしばらく下がり続けやすい」傾向があり、逆張りのナンピンはトレンドに逆らい続ける行為になりがち。 - 最悪のアイデアに資金が集中
評価損が出ている銘柄ほどポジションが大きくなり、上手くいっている銘柄の比率が相対的に小さくなる（ポートフォリオの“逆最適化”）。 - ボラティリティ・ドラッグ
下落局面で追加購入＝高ボラ・負のドリフトの時期にウェイトを増やすため、幾何平均リターンを圧迫。 - 「根拠なき平均回帰」の罠
価格だけを理由に買うと、構造的な悪化（ビジネスモデルの劣化、希薄化、規制・訴訟）の前で“価値トラップ”に。 - 行動バイアスの強化
損失回避・確証バイアス・サンクコスト効果が働き、撤退基準が曖昧に。 - マーチンゲール（倍々）に近づく危険
資金は有限。何段も買い下がると一気に資金枯渇や強制ロスカットに繋がる。 - レバレッジ・信用と相性最悪
追証・ロスカットで「安く買って高く売らされる」パターンに。 - 流動性・ギャップダウンリスク
小型株や決算跨ぎで窓開け下落→約定すら不利。 - 単一株はゼロになり得る
指数は長期上昇の期待値がある一方、個別株は恒久的毀損（破綻・退場）があり、ナンピンは傷を広げやすい。 - 機会費用の増大
悪化銘柄に資金を縛るほど、良い機会（上昇トレンド・質の高い銘柄）に乗れない。
小さな数値例（直感のため）
- 100で1単位買い、70で1単位ナンピン → 平均コストは85。70→85へは**+21.4%**の戻りが必要。
- 20%下落ごとに「倍々」で5層（100, 80, 64, 51.2, 40.96）買うと、累計1,580.96の資金で31単位、平均コストは約51.0。現値40.96から損益トントンには**+24.5%**が必要。下げが続くほど資金を大量投下しても、回復にさらに大きな上昇を要します。
（しかもゼロになれば結局損失は最大100%で、投下資金分だけダメージが拡大。）
それでもナンピンが「有効になり得る」ケース（厳しい前提つき）
- 指数・広く分散されたETFへの“再バランス的”買い増し
長期期待リターンが正（例：世界株・米株の広範指数）で、事前に決めたアセットアロケーションへ戻す“リバランス”として。 - 明確なバリュー根拠がある個別株
需給ショックや一時的要因で割安化し、かつファンダが健全（財務安全域・収益力・競争優位・自社株買い/インサイダー買い等の確認）。“価格ではなく価値の改善”が条件。 - 統計的ミーンリバージョン戦略
ペアトレード（共分散・コインテグレーション検証済み）や、範囲相場のグリッド運用。ただし層数上限・総リスク上限を数理的に固定。 - オプションを用いた段階的エントリー
現金担保プットのスプレッド等で「価格が下がった時だけ約定」＋プレミアム受け取り。強制ロスカットが起きにくい設計に。 - 時間分散（DCA）と明確に区別できる計画的買付
“下がったから買う”ではなく“毎月/四半期この額”という価格非依存の積立。これは本来ナンピンではなくリスク管理の一部。 - 広義の“危機時リバランス”
市場全体のショック（ベータ要因）で目標配分から大きく乖離したときにのみ、ルールベースで買い増し。
実務テンプレ（やるなら最低限このルール）
- ① 事前計画：追加回数（例：最大3回）、各回サイズ（逓減：1.0→0.7→0.5など）、最大想定損失（口座資産の1～2%/銘柄）を“先に”固定。
- ② トリガーは価格でなく価値：下げ幅ではなく、指標（FCF利回り、EV/EBIT、ROIC、ガイダンス）やカタリストで判定。
- ③ 失効条件（インバリデーション）：ビジネスの仮説が崩れたら追い買い禁止（例：構造赤字化、希薄化発表、規制・裁判の質的悪化）。
- ④ 時間ストップ：想定期間（例：6～12か月）で論拠が実現しなければ撤退。
- ⑤ レバレッジ禁止：信用・先物でのナンピンは原則NG。
- ⑥ 分散と相関管理：同じリスク要因に寄った“疑似集中”を避ける。
- ⑦ 決算またぎの層追加禁止：ギャップダウンを避ける。
- ⑧ ログ（記録）運用：追加の理由・指標・想定シナリオを都度メモ。感情でなくプロセスで動く。
- ⑨ 指数はOK・個別は慎重：単一株は恒久的毀損の非対称性に留意。
- ⑩ 複数手段の併用：現金担保プットやカバードコールで“時間の味方”を作る。
まとめ
- 無計画な“価格起点”のナンピンは、資金効率の悪化・撤退不能・破綻リスクを高めるため基本非推奨。
- ただし指数のリバランス、価値に基づく明確な論拠、統計的優位性のある枠組みでは限定的に機能し得ます。
- 実務は「事前に上限・根拠・失効条件を固定」し、「価格ではなく価値」で判断するのがコツです。
