YEAR

2025年

  • 2025年2月24日
  • 0件

【米国】トランプ関税、米市場に影 NY株4カ月ぶり下げ幅 楽観論後退

1: 山師さん 2025/02/24(月) 20:14:27.57 ID:JG7F8juL9 https://news.yahoo.co.jp/articles/79048e60c9385ae59b1761829b65c7d90fc7fcfe 米金融市場にトランプ大統領の関税政策が影を落とし始めた。 本格的に導入されていけば、サプライチェーン(供給網)の混乱や、インフレに伴う消費の落ち込みが避けら […]

  • 2025年2月24日
  • 0件

生きたゴキブリに電子装置 「サイボーグ昆虫」が群れを制御 広島大などのチーム開発 機動力生かし被災者捜索で実用化目指す

1: 山師さん 2025/02/22(土) 13:11:50.36 ID:1nrxG+tg9 広島大大学院の小蔵正輝教授(制御理論)が加わる研究チームが、生きたゴキブリに超小型の電子装置を付けた「サイボーグ昆虫」を群れで移動させる制御プログラムを開発した。障害物の多い災害現場における被災者の捜索活動などでの実用化を目指している。1月上旬に国際科学誌で発表した。 マダガスカルゴキブリ(体長5~7セン […]

  • 2025年2月24日
  • 0件

【米国】人間の歯、20年以内に培養できる可能性 ブタを使った実験で好結果 米大学で研究進む

1: 山師さん 2025/02/23(日) 18:01:49.68 ID:??? TID:realface 人間の歯が、20年以内に培養できる可能性があることが分かってきた。 米国のタフツ大学でブタを使った実験が行われ、人間のような歯を育てることに成功した。 この研究は、ヒトとブタの歯からそれぞれ細胞を採取し結合、歯の組織を形成するために膨張させ、その歯をブタの口に移植したもの。 https:// […]

  • 2025年2月24日
  • 0件

トランプ氏、対ウクライナ支援と同額「取り戻す」

1: 山師さん 2025/02/23(日) 17:53:27.12 ID:167Chbvo9 【AFP=時事】ドナルド・トランプ米大統領は22日、ロシアの侵攻を受けるウクライナにこれまでに提供した支援金と同額を取り戻すと述べた。 米、ウクライナ両政府は、ジョー・バイデン前政権が提供した支援の見返りとしてトランプ氏が求める鉱物資源をめぐり、交渉している。 トランプ氏はワシントン近郊で開催された保守政 […]

  • 2025年2月24日
  • 0件

バフェット氏、日本の商社株買い増しの意向

1: 山師さん 2025/02/23(日) 04:35:07.07 ID:167Chbvo9  米著名投資家のウォーレン・バフェット氏は22日、自らが率いる米投資会社バークシャー・ハサウェイの「株主への手紙」を公表した。この中で、これまで10%を上限に投資してきた日本の商社5社と「上限を適度に緩和することで合意した」と明らかにした。「今後、5社のバークシャーの保有率がいくらか上昇するだろう」と続け […]

  • 2025年2月23日
  • 0件

独メルセデス、EVよりエンジン車に注力へ

1: 山師さん 2025/02/23(日) 18:25:07.18 ID:W6A8761u9 独メルセデス、EVよりエンジン車に注力 利益率改善へ [ベルリン 20日 ロイター] – ドイツの自動車大手メルセデス・ベンツは20日、コスト削減を進めて利益率を改善させるため、新製品投入で電気自動車(EV)よりもガソリン車やディーゼル車に注力する方針を示した。https://topics.s […]

  • 2025年2月23日
  • 1件

【経済】消費低迷の理由は「NISA貧乏」貯蓄・投資増が家計の重しでもエコノミスト「必要な回り道」

1: 山師さん 2025/02/23(日) 09:17:25.47 ID:??? TID:choru 日本経済の長年の課題「消費の低迷」。最新の経済指標でも個人消費は力強さを欠き、一方で貯蓄やNISAなど投資への志向は高まっています。消費より貯蓄・投資を選ぶ日本に未来はあるのか。専門家に聞きました。 続きはこちら https://news.yahoo.co.jp/articles/426e4f17 […]

  • 2025年2月23日
  • 0件

米国、スタグフレーション懸念に

1: 山師さん 2025/02/20(木) 21:05:45.61 ID:U/+irRXy9 焦点:米市場に忍び寄るスタグフレーション懸念、貿易戦争や関税が影 ブランディワイン・グローバルの債券戦略ポートフォリオマネジャー、ジャック・マッキンタイア氏は「インフレが長引き、連邦準備理事会(FRB)の政策余地が制限される一方で、消費者需要を損ないかねない政策が打ち出され、スタグフレーションの可能性が確 […]